Moimoi Sanomat（日刊Moimoi新聞）
企業の中央サーバーで発生した熱で家の暖房をカバー（経済）
2008年7月18日
フィンランドもご多分に漏れず電気使用料が高騰してきており、多くの家庭では電気消費量の多さに神経質になっています。一方全世界のIT関連企業で発生するCo2汚染量は、全世界を飛び回るすべての飛行機がもたらす汚染量に2020年までに匹敵すると予測されていて世界的な問題となっています。企業の中央サーバーの電気使用量は多量で、Co2汚染を引き起こす原因ともなりえるのです。しかし中央サーバーは電子メールの送受信、ホームページの閲覧、検索などのインターネットの使用に欠かせません。
ヘルシンキ・サノマットの調査で、フィンランドの大手インターネット会社6社の中央サーバー全てで昨年使用した電気は、156330キロワット時で、フィンランドで88番目に大きいマンツィラ(Mäntsilä)市で昨年の総電気使用量に相当します。フィンランド科学情報技術センター(Tieteen tietotekniikan keskus CSC)は、企業同士、さらに国も協力し合って中央サーバーで発生する熱を温室やスパで再利用すべきだとしています。スウェーデンとフィンランドのIT合弁企業であるTietoEnatorのストックホルム・オフィスでは、自らの中央サーバーから出る廃熱で事務所の80％の暖房を補っており、同社のフィンランドにある自らの中央サーバーから出る廃熱で、一年を通して約200件の家の暖房を補うことができるのではないかと予測しています。しかし、フィンランドにおける中央サーバーの廃熱利用は最近注目されたばかりなのです。
注：大手6社 TeliaSonera, TietoEnator, Elisa, Datacenter Finland, Fujitsu, Crescom
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